会社での｢チーム制｣は成功する？失敗する？

つまり、チームは仕事により柔軟にいつでも編成できるようになっていなければならないということです。

例えば、仕事を取ってきたチームリーダーが他の社員(メンバー)を募集します。メンバーはその仕事に魅力(利益をもたらしてくれそうな仕事)を感じればそのチームリーダーのもとで仕事を行うでしょう。そうでない仕事であれば、そのチームリーダーにはメンバーはつきません。

逆に、チームリーダーも取ってきた仕事を行ううえで、メンバーを採用するわけですから、実力のないメンバーは仕事にありつけないことになります。これにより、社員同士が競い合う環境を作り出します。

組織編成にあたっては、｢まず仕事ありき」の基準を設け、社員同士が競い合う環境を作ることができる柔軟な組織編成方法にされると良いと思います。

費用はまず、直接費と間接費に分けることができます。直接費とは、ある特定の製品やサービス、または部門に関連して発生したことが明確にわかる費用で、これは管理することが比較的容易なことと思われますので、これらを配分する場合には問題はないでしょう。

次に、間接費は、変動費と固定費に分けることができます。変動費とは一定の生産能力や販売能力のもとで、生産量や販売量に応じて(比例して)変化する費用です。

また、固定費とは、操業度や売上高の変化にかかわらず変化しない費用で、機械のリース料、設備に関する減価償却費、建物の賃借料、従業員の給与(直接費に該当する特定の製品の製造ラインの人件費を除く)等が含まれます。つまり間接費は、間接変動費と間接固定費に分けることができます。今回のご質問にはあまり関係ありませんが、直接費も直接変動費と 直接固定費に分けられます。

これら間接変動費と間接固定費の配分方法には、

①売上高基準

②人員数基準

③人件費基準

④利用高基準(事務処理件数やスペースの利用状況による基準)

等の方法があります。

費用には、いろいろな性格がありますので、一律にひとつの基準により配分するというのは難しいと思われます。費用ごとの性格を確認して、配分基準を費用ごとに上記の例のような基準のうちから決定していかれることをお勧め致します。